日本本土空襲(にっぽんほんどくうしゅう)は、第二次世界大戦に於いて日本本土に対して行われた連合国軍による空襲。特に1944年末頃から熾烈となった。その結果、日本全国の主要都市の殆どが灰燼に帰し、空襲は1945年(昭和20)8月15日の終戦当日まで続いた。また、末期には機動部隊艦載機や硫黄島から飛来する単発機による爆撃や機銃掃射も行われた。なお、幾つかの都市では、空襲とあわせて艦砲射撃も行われており、本稿でも記載する。
この結果については、戦後、米国戦略爆撃調査団による報告書が出されている。
日本本土の初空襲は1942年4月18日のドーリットル空襲で、航空母艦から陸上機であるB-25中型爆撃機を発進させ、空爆を成功させた。この空襲は大本営に危機感を抱かせ、ミッドウェー海戦に繋がった。
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その後、B-29戦略爆撃機による本格的な大規模空襲は1944年6月より北部九州に対して中国大陸の基地から行われた。同月マリアナ諸島が陥落すると、東京をはじめ日本本土の大半が爆撃圏内に入り、1944年末頃から空襲は熾烈化した。但し、B-29の航続距離限界から北海道に対する空襲は 空母艦載機及び艦砲射撃に限定された。
軍需工場が主たる目標となっていたが高高度爆撃であったために精度が低く被害は限定的で、爆撃を指揮していたヘイウッド・S・ハンセル准将は人道的な配慮から民間施設への空襲は行わなかったが効果が低かった為更迭され、1945年1月に無差別爆撃を主張するカーチス・ルメイ少将のグアム島第21爆撃集団司令官への着任以降、無差別爆撃へと移行した。
その結果、日本のほとんどの主要な都市が空襲に遭い、特に主要な都市は大規模空襲に遭った。また、釜石、室蘭、日立、清水、浜松など、製鉄所や軍需工場が存在するいくつかの工業都市は艦砲射撃によっても破壊された。
中でも同年3月10日の東京大空襲は一夜にして死者10万人という未曾有の被害を出した。
しかし、その中で京都は、大都市にもかかわらず大規模空襲に遭っていない(後年誤解されがちだが、まったく空襲がなかったわけでは無い。後述するように京都も何度か空襲の被害を受けている)。これは原爆投下目標の候補の一つであったためであり、投下目標都市の広島・京都・小倉・新潟には大規模空襲が禁止されていた。だが陸軍長官スティムソンが、宗教・文化の中心である京都の破壊による戦後処理への影響を考慮して京都案に反対。最終的に投下目標都市は広島・小倉・新潟・長崎となった。
また文化財保護の目的で作成されたウォーナーリストによって京都の大規模空襲が避けられたという逸話が戦後すぐに日本国内で流布されたが、このリストは文化財返還および賠償弁済のための資料であったという説も主張されている。ドレスデン爆撃やモンテ・カッシーノ寺院空襲の例もあるように、アメリカ軍は歴史文化財へ特別な考慮を払っておらず、京都が大規模空襲に遭わなかったのはアメリカ軍の歴史文化への敬意に基づくものではない。
アメリカ軍による民間人への無差別爆撃は戦時国際法違反だとの意見は未だ根強くあるが、サンフランシスコ講和条約によって日本国政府がアメリカへの補償請求権を放棄したため、無差別爆撃に関する補償は行われていない。
1942年4月18日 ドーリットル空襲
1945年2月15日 米空母機動部隊艦載機による本土初空襲。関東の軍需工場が標的。
3月10日 東京大空襲 死者約8万~10万。負傷4万~11万名。焼失26万8千戸。
4月13日 城北大空襲 B29・330機。死者2459名。焼失20万戸。主として豊島・渋谷・向島・深川方面。
4月15日 B29・202機。死者841名。焼失6万8400戸。主として大森・荏原方面。
5月24日 B29・525機。死者762名。焼失6万5千戸。主として麹町・麻布・牛込・本郷方面。
5月25日 B29・470機。死者3651名。焼失16万6千戸。主として中野・四谷・牛込・麹町・赤坂・世田谷方面。
東京は1944年11月14日以降、上記の大空襲を含む106回の空襲を受けた。
名古屋
1944年12月13日以降、名古屋は軍需工業地帯が集中していたため下記の大空襲を含む63回の空襲を受けて死者8630名、負傷者11164名、罹災者52万3千名の被害を出した。実際には死者は1万名以上にのぼるとみられる。
1945年3月12日 名古屋大空襲 B29・288機。死者602名。負傷者1238名。全焼2万9千戸。
3月19日 死者1037名。負傷者2813名。焼失3万6千戸。
5月14日 B29・480機。この日の空襲で名古屋城が焼失した。
6月9日 熱田空襲 B29・43機。死者2068名。負傷1944名。
6月21日 B29・120機。死者426名。負傷者327名。